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医師（いし）とは

医師（いし）とは、医学に基く傷病の予防、診療および公衆衛生の普及を責務とする医療従事者のことです。「医師」は国家資格であり、医師になるには、大学の医学部か医科大学で６年間学んだ後で医師国家試験に合格し、規程の医療機関で２年間研修することが義務付けられています。

医師の世界は「臨床医」と「研究医」に大きく分るできます。「臨床医」とは患者の診療に携わる医師のことで、勤務したり、自ら診療所を開院して、実際に人々に接しながら病気の予防や治療を行ない、「研究医」は大学や研究機関で、病気の原因を発見する基礎医学の研究を行なっています。

現在の病院の医療体制として、医師を中心に、看護師や薬剤師、臨床検査技師などの医療スタッフと連携をとりながら、患者の治療にあたる「チーム医療」が実践され、医療従事者が対等の連携をすることにより、患者中心の医療体制に変わりつつあります。

医師には患者に対しての診療、治療の知識が必要な他に、医療現場においてのリーダーとして緊急の場合の判断力や統率力、生命を預かる者としての責任感が求められます。また、患者やその家族はもちろん、看護師などスタッフとのコミニュケーション能力も必要です。

医師の仕事内容は？

医師は病院、診療所で病気や怪我で苦しむ患者の治療を行う以外に、先にも述べたように病気や怪我の予防、リハビリや研究室で基礎医学を研究して病気の原因を調べることもあります。

医師の仕事は人命にかかわり責任が重く、ミスが許されず精神的な重圧がかかり、２４時間体制で働くこともあり肉体的にも厳しい職業です。

医師は病院や診療所で病気や怪我で苦しむ患者の治療を行う以外にも、病気や怪我の予防、リハビリまたは臨床の現場ではなく研究室で基礎医学を研究して病気の原因を調べることもあります。
医師の仕事は人の命にかかわる責任の重いものであり、ミスが許されないという精神的なプレッシャーが相当にあるうえ、２４時間体制で働くこともあり肉体的な厳しさもある職業であるといえます。

医師は大学病院や診療所に勤める勤務医以外に、自ら診療所を経営する開業医という働き方があります。
多くの場合、勤務医のほうが激務（特に救命）で、開業医の方がいい年収が良いことが多いようです。開業医は親の病院を継いでいることが多いようです。

医師になるには

医師になるには、大学の医学部か医科大学で６年間学んだ後で医師国家試験に合格し、規程の医療機関で２年間研修することが義務付けられています。

大学の医学部や医科大学への入学は非常に難しいうえ、６年間にかかる学費が大学によっては高額なため、家がお金持ちでない限りは国公立の大学へいくか、奨学金をもらうなどして学校へ通う必要があります。

基本的に勤務医のほうが激務（特に救命）ですが、開業医の方がいい給料を得ているのが現状で、ほとんどの開業医は親の病院を引き継ぐ形で働いています。

医師の年収って？

平成20年の医師の平均年収：1159.5万円でした。

医師の年収は研修医後の進路により異なります。

医学部卒業後、国家試験にパスした研修医の平均年収は300～400万円程度と言われています。かつての研修医は無給に近かったのですが、臨床研修の制度が大幅に変更されたことにより、この位の収入が得られるようになりました。

研修医時代に年収の差はあまりありません。収入に差がでてくるのは、研修医を終えたあとの医師としての進路によります。

研修医後の医師の進路（例）

医師を取り巻く環境

医師不足

現在日本全国で、勤務医不足が問題視となっています。地方の中小の総合病院では勤務医の数が不足しており、地方でなくても産婦人科、外科、小児科などでは人手が足りないとのことです。

2004年から始めった臨床研修の必修化（新医師臨床研修制度）が地方における医師不足の原因の一つとされています。これまで新卒医師の大半は大学病院の医局に在籍して専門診療科の研修を受けた後、関連病院に派遣されました。派遣先は多くの場合、強い権限を持った教授が決定。なかば強制的にへき地に行かされることもあり、批判がある反面、地域医療を支える側面もありました。

新医師臨床研修制度

特定の診療科しか知らない医師が増えたことなどへの反省から始まった新医師臨床研修制度。

新制度では、新人医師は医局に属することもなく、研修先病院を自由に選択できるようになり、都市部や技術の高い民間病院に人気が集中し、多くの大学病院が医師不足に陥りました。大学医局は手薄になり、各地の病院へ派遣していた医師を引き揚げざるをえなくなり、これにより、地方の医師不足が一気に加速しました。

産科・産婦人科と小児科の不足

医師不足が指摘される中でも、産科・産婦人科や小児科など特定の診療科の医師不足が深刻化しています。原因として、激務のうえ、開業医となった場合、少子化で病院経営が厳しいなどの理由で新人医師が敬遠。出産をめぐる医療過誤訴訟の増加。大人以上に手間がかかるにもかかわらず、小児科の診療報酬は内科に準ずる程度。医師の高齢化が進み廃業する人が増加。などが指摘されています。

過重労働

医師の労働時間は平均で週に60時間以上。休憩時間もあまり取れない医師が半数を超えており、睡眠不足・過労による医療事故が懸念され、医師の過労死が問題となっています。一人勤務医が減ればその負担は残された勤務医がカバーしなくてはならず、当直明けの診察など想像を絶する超過勤務となります。こうした環境に耐えきれなくなりまた一人辞めてしまうと、また、残された勤務医の負担が重くなるという負の連鎖を抱えます。

現在では現場の医師の高い倫理観で何とか支えていますが、さすがに限界があると思われます。病院側としても様々な試みを行っているようですが、現状を変える打開策はなかなか見出せません。

こうした根の深い問題の場合、やはり国レベルでの解決が必要に思えてきます。特に医療の場合、人の生死に関わる問題ですので、早急な解決策が求められます。